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買ってから後悔しないために!セカンドハウス購入時に注意するポイント

2016年05月12日更新

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はじめに

別荘・セカンドハウス…一度は誰しも憧れる買い物ですね。実際、セカンドハウスを購入するときには、主な拠点としているすまいと条件や希望も異なってくるかと思います。

ここでは、セカンドハウスを購入するときに気をつけたいポイントについてご紹介します。

マンション・一戸建てどちらもセカンドハウスとして活用できますが、この記事では、一戸建てを中心にお話します。

ポイント1:災害リスクを『自分で』調べること

一般の消費者が不動産会社を介して住まいを購入する際は、ほぼ必ず「重要事項説明」を受けます。「重要事項説明」はその名の通り、「契約に際して重要なこと」を事前に購入者に知らせるために行われます。

不動産に関しての情報は重要事項説明でも得ることができますが、全てを網羅しているとはいえません。普段生活するすまいとくらべて、セカンドハウスは「第2拠点」のため、滞在時間が少なく・現地の情報を得にくいという特徴があります。

まずは以下のような情報から災害に対してどれくらいのリスクがある土地なのか、自身で調べることが必要です。

情報1:災害の想定被害がわかる「ハザードマップ」

最寄りの自治体などの窓口でも手に入りますが、今はWebサイト上から「ハザードマップ(防災ガイドマップなど)」という災害時の想定危険度を地図化したものを確認することができます。ハザードマップとは、災害発生時に住民が安全に避難できることを目的として作成されたものです。

Webサイトにない場合は、管轄の行政窓口までおたずねください。

ハザードマップで想定している災害には、洪水・内水・高潮・津波・土砂災害・火山などがあります。

購入前には、「セカンドハウス候補地がハザードマップ上でどのように表記されているか」を必ず確認しましょう。

行政窓口とハザードマップの例

「ハザードマップ」について詳しくはこちら
国土交通省 ハザードマップポータルサイト

特に、洪水などの河川の氾濫による災害については、年々被害が大きくなっています。Webサイト上の情報だけでなく、直接おすまいの方にお話を伺うことをオススメいたします。

情報2:できれば避けたい「急傾斜地崩壊危険区域」

地震や水害がなくとも、急勾配地では地盤が弱く突然土砂崩れが起きることもあります。そのような場所で多数の被災者が発生することが想定される地域を「急傾斜地崩壊危険区域」といいます。

この地域では、法律に基いて、開発が制限されたり、土砂崩れなどを防止するような対策が義務付けられています。

こちらについても、自治体のWebサイトや窓口で情報を確認するといいでしょう。

行政窓口の一例

急傾斜地崩壊危険区域についての資料の一例

※「急傾斜地崩壊危険区域の指定状況」内のリンク先を参照

ポイント2:一番の防犯対策は「人の目」

通常のすまいであっても空き巣の被害にあうこともあります。セカンドハウスの場合はどうでしょうか。不在期間が長くなって被害を知ること自体が遅くなってしまう恐れがあります。ガラス窓が割れて数ヶ月気が付かない、ということは避けなくてはなりません。

もし、不動産会社や管理会社が見回りをしてくれるならよいのですが、巡回もないようなセカンドハウスの場合は、購入者であるあなた自身で対策を講じなくてはいけません。

方法1:警備会社を利用する

一つの方法ですが、長期不在のときに電気を落としてしまうと、セキュリティシステムが作動しなくなってしまいます。

方法2:【オススメ】セカンドハウスの近くに居住している人とご近所つきあいをしておく

一番よい方法はその周辺に居住されている方がいる場所で、セカンドハウスを購入することです。もしくはその近くを検討することが

最終的には人と人との繋がりが大切です。訪れる際には必ず挨拶をして、人間関係を築いておけば、何か異変を感じた時、たまに様子を見てもらうこともできるのではないでしょうか。

地震や台風の後に「大丈夫」ということだけでも分かれば、気持ちも落ち着きます。

どんな方法であれ、普段の住まい購入ではあまり考えないようなことも含めて、セカンドハウスを検討することが重要です。

その他

購入前に犯罪件数をおおよそ調べておくのもよいでしょう。

犯罪件数についての情報源の一例

おわりに

上述した通り、通常のすまいよりセカンドハウスは、「滞在時間が少なく・現地の情報を得にくい」という特徴があります。購入の際にはこちらを念頭に情報収集をしましょう。

(image by amanaimages)

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本記事は、2016年05月12日時点の情報です。記事内容の実施は、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。

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