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ネットショップ詐欺から身を守ろう 経験者が語るチェックポイント

2011年04月22日作成

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大変、お恥ずかしながらネットで仕事をしているにも関わらず、Nintendo 3DSをネットショップで買って商品が届かない詐欺にあうという経験をしたのですが、購入する時に「もしかしたら、このショップは怪しいかなぁ」と思っていたら本当に怪しかったので、その経験を紹介して、一人でも多くの人が同じ目に合わないようにできたらと思っています。

ポイント

実際の店舗でもここは怪しいというチェックポイントがあると思いますが、それはネットショップにおいても同様です。

多くのネットショップは専門業者が提供するショッピングカードやショッピングモールと呼ばれるネットサービスを使って作るので、ショップの作り方次第で、それなりに判断できます

その1 特定商取引法の住所や電話番号の実在を確認する

ネットショップは、返品方法や連絡先などを記述する「特定商取引法の記述」というのが義務づけられています。大体ショップのヘッダやフッターにリンクがあるので、購入前に確認できます。

そのページに連絡先の住所などが書いてあるので、そこに書いてある情報を調べてみましょう。私の場合は、Google Mapsで住所を調べてみると、ある都内の郵便局の住所が出てきました。私書箱かな?と思ってみましたが、後から実際に行ってみると私書箱サービスをやっていない郵便局でした。そもそも郵便局の住所である時点で購入を避けるべきでした。

電話番号やメールアドレスなどがあったら、試しに連絡してみるのも手です。

なお個人事業主の場合は、プライバシー等の事情から、住所等の表示の省略が可能なので、ここだけでは判断しきれません。ただし基本情報であることは間違いないですので怪しい場合は避けておくのが吉です。

ショップが個人事業主であれば、もう少し違う側面で信用できるかを確認する必要があります。

その2 できれば質問をしてみる。メールの対応を確認する。

相手がプロであれば、オレオレ詐欺を見抜くのは難しいのと同じく、人の対応の善し悪しで詐欺か否かを見抜くのはなかなか難しいですが、極端に対応が遅い場合などは避けておくのがよいでしょう。

その3 ツイッターやショップブログなどでお店の人の人となりを確認する。

ただ商品を提供するのではなく、店長の看板で商売しているようなショップであれば、ブログやツイッターをやっているかを確認しましょう。そして、どういうことを書いているのかを確認して信用できるかを判断しましょう。

詐欺ショップは、短期間で荒稼ぎして、バレそうになったら新しい場所を探して点々として行くスタイルですので、長期間お店を続けていることはそのまま信用に繋がると思います。

短期間の口コミはねつ造が可能なのでアテになりませんが、長期的な口コミを探すのもポイントでしょう。

その4 申し込み後に、支払方法が変わったら要注意。

詐欺ショップの特徴は、クレジットカード決済は決済代行会社にすぐに止められるようで、カードで申し込んでも銀行振り込みなどを勧めてきます。

また、被害者が警察に行く事で、銀行口座までは差し押さえられるので、口座が点々していく特徴があるそうです。

購入の途中で、違う口座に振り込んでください、等の支払い手段の変更を求められたら要注意です。特に個人口座はすぐに作れるようなので、口座名が個人口座の場合は信用してはいけません

通常、正しく営業していれば口座が失効することはありませんので、例え詐欺じゃなくても支払方法が安定しないショップでは買わない方が良いでしょう。

その5 ショップのデザインでは判断できない。

服装の乱れは心の乱れという言葉もあり、対面で会う分には、ある程度見た目で判断ができるのですが、残念ながらネットでは、見た目だけでは判断できません

特定のネットショップサービスのデザインテンプレートを専門で販売する業者もありますし、他のショップのデザインや画像をパクってしまうこと自体は、ある程度の知識があれば、簡単にできてしまいます。また、サイトを売買しているサイトもあるので、そういうところで元々存在していたサイトを買っているケースもあると思います。

その6 買いにくい商品だからこそ、騙されやすい

犯罪とは言え先方もビジネスですので、商売にならない事はしないと思います。発売直後のNintendo DSやWiiのように多少のリスクをおかしても多くの人が買いたいと思うような商品だからこそ騙せるということはあるでしょう。

絶妙な値付けで釣ってくるので、ここに書いたようなチェックはできるだけかかさないで、焦らず冷静に判断した方が良いと思います。

おわりに

これらを意識しても、それでも騙されるケースはあると思います。相手がプロで、かつタイミングが悪いと、全く気がつかないこともあると思います。

できれば警察に行って被害届は出した方が良いと思います。

ただし警察に行っていろいろ話をお伺いすると、現在の警察の権限では、ネット犯罪はそもそも捜査に至るまでの情報すら得られないことがある、と刑事さんも困っていました。

また年配の警察の方だと、逆に何故そんなので信用したのか?と説教されて被害届を出せずに終わるケースも少なくないでしょう。

被害届を出すまでのハードルはやや高いですし、出したからと言ってお金が戻ってくる可能性は低いです。しかし、出さなければ詐欺犯人の思うがままなので、泣き寝入りは良いことがありません

最後の最後に、こういうケースとは別に、個人で独立した方などが、ネットでの作法が不慣れながらネットショップでまっとうな商売をしようとしているケースもあると思います。

ショップオーナーさんはショップオーナーさんで、こういうケースが実際に起きているということを意識して、無用な判断をされないように信用を築いて行って欲しいと思います。

(photo from 足成 http://www.ashinari.com/2009/01/09-012613.php)

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本記事は、2011年04月22日時点の情報です。記事内容の実施は、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。

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