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香典返しをしないケース

2012年05月01日更新

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はじめに

一般に、忌明けにいただいた香典の3分の1から半額くらいの品を返すことを香典返しといいます。

ただし、香典返しをしなくても良いケースがあります。

香典返しをしなくても良いケース

一家の働き手が亡くなった場合

葬儀に際して、香典や供物をお断りすることを明示した場合は、お返しの必要はありません。

あるいは一家の働き手を亡くしてその子どもが小さい場合などは、経済的な問題もありますから、お返しを省略してもよいでしょう。

寄付をした場合

いただいた香典を故人ゆかりの事業や社会福祉施設などに寄付をして、香典返しをしないケースもあります。

香典返しをしない場合でもあいさつ状は郵送する

それぞれの理由で香典返しをしない場合でも忌明けのあいさつ状を差し出し、遺児の養育費にあてる、寄付に代えるなど、それぞれの使途を報告するのがマナーです。

寄付に代えた場合

寄付をした場合は、文面にどこへ、どのような趣旨で寄付したかを明記します。寄付が故人の遺志であった場合はそのことも書き添えておきます。

また、寄付を受けた機関などからの感謝状や受領証などのコピーを添付しておけば、香典が有意義に運用されたとして、あいさつ状を受け取った人も安心することでしょう。

本記事は、2012年05月01日時点の情報です。記事内容の実施は、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。

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