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悪質な情報商材にだまされない方法(その3)

2013年03月08日更新

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はじめに

「情報商材」とは、その名のとおり「情報」を売っているものです。

本やCDの形をしているものもありますが、PDFなどの電子データでネット上で取引されているものが多いです。

詳しくは、Wikipedia:情報商材などで解説されています。

ネット上の広告や宣伝メールなどで、「誰でも簡単に毎月○○万円稼ぐ!」「初心者でも○○で稼げる!」みたいな宣伝文句を見たことがある人も多いのではないでしょうか。

何が問題なの?

本当に役に立つ情報が売られているのであればよいのですが、実際には、とても実現不可能な方法や、誰でも知っているような情報、実行してもたいした効果が得られない方法があります。

また古くて今では使えないような方法などの役に立たない情報が、結構な高額で売られていることが多いので問題になっています。

「返金保証」がついていれば安心?

「稼げなかったら全額返金します」などと書かれている情報商材をよく見かけます。

お金が返ってくるんならいいか、と安心して買ってしまうかもしれませんね。でも、商材作成者の狙いはそこにあるかもしれません。

「稼げなかったら返金」というのは、「絶対稼げる情報だという自信があるよ!」というように捉えられがちですが、実際には商材購入のハードルを下げる手法として使われていることも多いです。

この手の返金保証は、「実際に商材の通りに実践してみて、それでも稼げなかったという証拠」を提示することが条件になっていることがほとんどです。

そして、そんな情報商材に限って、中身は実践することが極端に難しい内容(手順が異様に複雑なギャンブル必勝法など)だったりします。

実際にあった例としては、商材の内容に沿ってPCを操作した様子を逐一ビデオカメラなどで録画しておかないと返金請求には応じない、といわれた人がいるそうです。

おわりに

返金保証があるからといって、深く考えずに情報商材を買ってしまうことはやめ、本当に有用な情報かどうかしっかり吟味しましょう。

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本記事は、2013年03月08日時点の情報です。記事内容の実施は、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。

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